人間とAIの共創社会実現をテーマに「SINIC大学」開講します！
オムロン創業者・立石一真氏が構築した未来予測理論「SINIC理論」を切り口に 現場に生かすSINIC理論・人が活きる科学技術と社会のこれからを考える
株式会社HackCampは、株式会社ヒューマンルネッサンス研究所（HRI）・株式会社フューチャーセッションズと共催で、AI時代の思考方法や価値創造について、SINIC理論を用いて考察する学びの場SINIC大学を開講します。
「人間とAIの共創社会の実現に向けて: ～現場に生かすSINIC理論・人が活きる科学技術と社会のこれからを考える」をテーマに3回シリーズを予定しており、第1回「AI時代、未来の羅針盤となるSINIC理論とは？」を6月27日にオンラインで開催します。
SINIC大学は、対話型AI「ChatGPT」を始めとする新世代AIがもたらす社会への影響や、それに対応するための新しい思考方法、価値創造の手法を議論することを目指しています。その枠組みとして、日本のオムロンの創業者、立石一真氏が提唱した未来予測理論「SINIC理論」を用います。
SINIC理論は、科学技術と社会の関係を円環論的にとらえる理論で、「社会ー科学ー技術の相互連関によって社会が発展していく」と述べています。
SINIC理論は、科学技術と社会の関係を円環論的にとらえる理論で、「社会ー科学ー技術の相互連関によって社会が発展していく」と述べています。3回のシリーズとして構成されるこのフォーラムは、SINIC理論の学習（第1回）、AIと人間が共創する未来についての対話（第2回）、そしてSINIC理論の日常・現場への適用（第3回）と展開していきます。
第1回は、東京大学未来ビジョン研究センター特任准教授の佐々木一氏とヒューマンルネッサンス研究所主任研究員の田口智博氏が基調講演を行い、シンポジウムの主催団体のメンバーによるパネルディスカッションが予定されています。
「50年前に考えられた未来予測がなぜ当たっているのか？」「これからの時代、どんな予測がされているのか？」といった好奇心を刺激する問いに触れつつ、シンポジウムは参加者が未来をより良く理解し、現実を新たな視点で見る機会を提供します。
企業の経営戦略部門の担当者・人材育成等に携わる人事部門の担当者をはじめ、未来をデザインする学生や研究者・経営者・政策立案者などにとって、中長期的な視点を得られる機会となっています。オンラインイベントであるため、アーカイブ視聴チケットも準備しました。ぜひご視聴ください。
〈SINIC大学 主催団体ウェブサイト〉
ヒューマンルネッサンス研究所
https://www.hrnet.co.jp/
SINIC.media
https://sinic.media/
株式会社フューチャーセッションズ
https://www.futuresessions.com/
株式会社HackCamp
https://hackcamp.jp/
PROGRAM
2023/06/27
| 15:30 - 17:00 | 第1回「AI時代、未来の羅針盤となるSINIC理論とは？」 〈基調講演1〉未来ビジョンをなぜ描くのか 東京大学 未来ビジョン研究センター特任准教授 佐々木一さん 〈基調講演2〉実はおもしろいSINIC理論〜未来を予測した起業家・立石一真が見通した50年 株式会社ヒューマンルネッサンス研究所 主任研究員 田口 智博さん 〈パネルディスカッション〉AI時代、未来の羅針盤となるSINIC理論とは？ 主催する3団体のメンバーが「なぜこの理論に注目したのか」というSINIC理論との出会いから、「SINIC理論、ここが使える・面白い」というお勧めポイントをお伝えしていきます。 |
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OUTLINE
| 日時 | 2023/06/27（Tue） 15:30 - 17:00 |
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| 参加方法 | ZOOMで視聴できるオンラインイベントです。 詳細情報は申込ページで確認・申し込みいただけます。 |
| 定員 | 150人 |
| 参加費 | 無料 |
| 留意事項 | 当日リアルタイム視聴が難しい方も、アーカイブ視聴券があります。 |
SPEAKER
東京大学 未来ビジョン研究センター特任准教授佐々木 一 氏
株式会社ヒューマンルネッサンス研究所 主任研究員田口 智博 氏
株式会社フューチャーセッションズ 代表取締役副社長筧 大日朗 氏
株式会社HackCamp 副社長矢吹 博和 氏
また、延べ1万人以上のクライアントに対し、ありたい姿から逆算で戦略を作る「バックキャスティング」手法を活用したビジョン形成ワークショップを行っており、日本一の実施回数とその中で出会った多くの企業の具体事例を元に、経営や事業戦略にバックキャスティング手法を導入するためのコンサルタントとしても活躍。企業・NPO・行政とセクターを問わず、あらゆる組織の「共創の民主化」を推進する。
